離婚したくない自分としたい配偶者……別れのピンチ脱出は可能？

自分は離婚したくないと思っているのに、相手が婚姻関係の解消を望んでいるとしたら、ショックを受けてしまいますよね。物事を冷静に考えることができず、間違った言動をとって状況を悪化させてしまいがち。

このページでは、男女関係のこじれとその解決法についてよく知るAnnalieseさんに質問し、いただいた回答をもとに

• 離婚したくないのに相手から離婚を切り出されたときの対応の仕方
• 離婚したくない場合にすぐにすべきこと、これからできることとは？
• 離婚したくないときのNG行動とは？
• 離婚を拒否できる場合とできない場合の違いとは？
• パートナーの離婚の意思が強い場合の相談先とは？

をお伝えしていきます。配偶者から離婚を求められそうな状態または切り出された人は、ぜひご覧ください。

離婚したくないのに相手から離婚を切り出されたときの対応の仕方

離婚したくないと思っているのに、パートナーから離婚を切り出されると、ショックでどう対応したら良いのかわからなくなることがあります。そこで、離婚を切り出されたときの対応方法について見ておきましょう。

落ち着いて対応する

離婚を切り出されたら、突然のことにびっくりすることもあるでしょう。しかし、慌ててしまうと、向こうの思うツボですし、怒ったり、泣きだしたりしてしまうと、相手の離婚したい思いに火をつけることになります。そのため、取り乱すことなく、相手の話を冷静に聞くように心がけましょう。

すがりつかない

離婚したくない気持ちが強いほど、「お願いだから考え直してほしい」とか、「私（俺）が悪かったから考え直してほしい」などといってしまいがち。ですが、このような発言は控えることをおすすめします。なぜなら、このようにして相手にすがりつくと、相手はあなたのことを重荷に感じ、余計に離婚したい気持ちにさせてしまう恐れがあるからです。

これらのことから、パートナーから離婚を切り出された際には、相手の出方を見るようにしてください。説得しても、すぐに相手の気持ちは変わらないことを覚えておきましょう。

離婚したくない場合にすぐにすべきこと、これからできることとは？

離婚したくない気持ちが強いほど、気が動転してしまって、どうすればいいのかわからなくなってしまいがち。ここでは、離婚を食い止めるための方法についてまとめました。

役所に離婚届不受理申出書を提出する

離婚届不受理申出書とは、相手が勝手に離婚届を提出することを防ぐための方法です。離婚は双方の合意がないと成立しないので、相手が一方的に離婚届を出しても、受け付けないよう、離婚届不受理申出書を提出することをおすすめします。相手の勢いに押されてハンコを押してしまっても、離婚届が受理されないので、離婚したくないときに効果的です。

離婚に向けた条件などの話をしない

相手が離婚したいと思っている場合、条件について話してくることがあります。そんなときにはあなたから、「慰謝料もらいますからね」なんていう言葉を投げかけたくなるかもしれません。

しかし、これは相手の離婚したい思いを強めてしまう恐れがあるので、こちらからは何も話さないことをおすすめします。そして、相手が話してきたら無言を貫くよう、心がけてください。

離婚したくないときのNG行動とは？

離婚したくないときには、冷静な判断ができないことも多いので、離婚に向かってしまう行動をとってしまいがち。離婚しないためのNG行動について、以下にまとめました。

別居

お互いの気持ちを一度クールダウンさせるためにも、ワンクッションとして別居する夫婦がいます。しかし、最近では別居期間が長くなると、離婚が成立する場合もあります。そのため、離婚したくないのであれば、別居はしないことです。

また、パートナーが離婚したい思いを強く持っているほど、別居したときに快適さを感じやすくなります。開放感から浮気してしまう恐れもあるので、離婚したくないときには別居をしないようにしてください。

一人で悩む

離婚の相談は誰にでもできるものではありませんが、かといって一人で考えて落ち込んでも、いいアイディアは出てきません。そのため、一人で抱え込まず、信頼できる人に相談をしましょう。ただし、相談相手を間違えると、離婚に近づいてしまうこともあるので、身近な人ではなく、後述する離婚カウンセラーなどの専門家に相談するのが得策といえるでしょう。
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離婚を拒否できる場合とできない場合の違いとは？

離婚したくない場合には、拒否できる場合と、拒否できない場合があります。そこにはどんな違いがあるのでしょうか？順番に確認していきましょう。

拒否できる場合

協議離婚は、夫婦が同意することで成立します。そのため、相手が一方的に離婚したい場合や、相手の不倫などが原因で離婚したいと告げられた場合には、拒否することができます。結婚するときと同様に、離婚する際にもお互いの同意が必要なので、正当な理由なく離婚をしたいといわれた場合には拒否できるのです。

離婚を拒否できない場合

たとえば、同居や協力などの義務を果たさないときは、離婚を拒否できません。それは、結婚生活において、守らなければいけないことが定められているからです。そのため、特別な理由もなく別居している、生活費を渡さない、相手を家から追い出すなどの対応をしたときは、責任があるとみなされ、離婚を拒否することができないのです。

パートナーの離婚の意思が強い場合の相談先とは？

パートナーが強い思いで離婚したいと考えている場合、いくらあなたが離婚したくないと思っていても、押し切られてしまう恐れがあります。そんなときの相談先について、把握しておきましょう。

離婚カウンセラー

民間の離婚相談員であり、プロとして離婚問題に関する多くの相談実績を持っています。法的な相談はできませんが、離婚したくない、関係を修復したいときには頼れる存在です。

離婚カウンセラーは第三者であるからこそ、客観的な視点で相談にのってくれます。プライベートに関係のない人だからこそ、胸のうちをさらけ出しやすいというメリットもあるといえるでしょう。

弁護士

「離婚したくないのに調停や裁判にまで進んでしまった……」とか、「離婚がもうすぐで決定されそう……」などの場合は弁護士が頼りになります。調停や裁判に進むと法的な知識が必要になってくるので、弁護士に相談をして、あなたが有利になるように話を進めていきましょう。

とくに相手側に弁護士が付いていると、知識や経験不足などによって、あなたが不利になってしまう確率が高くなります。そのため、離婚案件の実績が豊富な弁護士を探しましょう。

弁護士に相談したい方はこちら

まとめ

パートナーに離婚を切り出されると、感情的になったり、すがりついたりしてしまいがち。しかし、まずはそこをグッとこらえることが、別れずに済む確率を上げることにつながります。その後、一人で悩んでいると冷却期間を置けば関係修復するだろうと別居を選択する、慰謝料など離婚の条件を突きつけるといった、余計に離婚に進みやすくなるような状況をつくってしまいやすいです。

そのため、離婚カウンセラーや弁護士のような専門家を頼り、今後の動き方を決めるのが賢明な判断といえるでしょう。ひょっとするとアドバイスとして、この記事で紹介したような離婚届不受理申出書の提出をすすめるなどされるかもしれません。なんにせよ、まずは相談してみることが大切といえるでしょう。